教育研修制度
福利厚生・両立支援制度

教育研修制度

読売新聞では、集合研修やオンラインを用いたOff-JTと実践的な学びであるOJTを組み合わせながら、社員のモチベーションやスキルの向上を図っています。

教育研修制度 教育研修制度

新入社員研修
入社時に、社や業務の概要、社会人、新聞づくりに携わる者として必要な知識、マナーなどを学びます。記者は、約1か月半の「記者塾研修」で報道倫理や取材・原稿執筆の留意点、記者パソコンやデジタルカメラの基本的な操作方法を身につけた後、地方総・支局や支社に配属されます。
登用前研修、
2・3年目研修
入社後半年間の業務を振り返り、職種別にフォローアップします。記者の場合、ベテラン記者から自分の記事の講評を受けたり、取材・原稿執筆のノウハウを学んだりして実践力を養います。記者は2年目、3年目にも研修があり、業務経験に応じたプログラムが用意されています。
その他
研修制度
eラーニングを使った公募型ビジネススキル研修のほか、10年目研修、チームリーダー研修、部長研修など立場や役職に応じた研修があります。

福利厚生制度

福利厚生制度 福利厚生制度

社員の暮らしや人生を支援する各種制度が手厚いことも読売新聞の魅力です。
ワーク・ライフ・バランスを重視し、ライフステージの変化にも柔軟に対応しています。

診療所
東京本社にある読売クリニックには、内科、整形外科、皮膚科、耳鼻咽喉科、眼科、心療内科の六つの診療科があります。
健康ケアルーム
保健師・看護師が常勤し、さまざまな健康上の相談に応じています。
レジャー、
生活支援など
全国の宿泊施設やスポーツクラブ、育児サービスなど、多彩な福利厚生サービスが利用できる「ベネフィット・ステーション」に加入しています(読売健保契約)。読売旅行を通じて予約した場合の補助制度などがあります(本社ごとに制度が異なります)。
また、よみうりランド、マロニエゲート銀座をはじめとした関連会社の優待割引も利用できます。
住宅援助
転勤時の社宅制度、家賃補助制度があります。地方総・支局や支社へ赴任するときは、民間のマンションなどを「社宅」として借り上げます。
退職金、
企業年金
基本退職金の50%を「確定給付企業年金」として、60歳以降に年金として受け取ることができます(西部本社は35%)。その他、会社が拠出する掛け金を、社員が自分自身で運用して資産形成する「確定拠出年金」もあります。

両立支援

両立支援 両立支援

出産
つわりや通院のための特別有給休暇を15日以内で分割取得できます。産前産後有給休暇は産前56日以内、産後56日以上で計112日取得できます。
配偶者出産
特別有給休暇
(ハローパパ休暇)
配偶者が妊娠・出産した男性社員には、最大7日間(分割取得可)の有給休暇があります。
育児休業
父母ともに、子どもが2歳に達する年度末まで2回に分割して取得可能です。また、「出生時育児休業(産後パパ育休)」は、子どもの生後8週間以内に4週間分、2回に分けて取得できます。 2023年度の育児休業取得率は、女性100%、男性50.0%、配偶者出産特別有給休暇との合計取得率は75.0%です。
職場復帰支援
育児休業中も、社報の郵送や仕事に必要な情報を定期的に提供するなど、スムーズに職場復帰できるようにしています。また、育児休業中は子どもが1歳に達するまで、雇用保険から給付金が支給されます。
育児短時間勤務
子どもが小学4年生を修了するまで、男性・女性社員ともに1日最大2時間の勤務時間の短縮が可能です。女性社員は子どもが1歳に達するまで、1時間の育児時間を合わせて最大3時間短縮できます。
勤務配慮
育児や介護の事情に合わせて、記者や営業など時間管理が難しい職場で当番業務などを免除される「勤務配慮」の制度もあります。
事業所内保育所
仕事と子育ての両立を支援するため、東京本社内には事業所内保育所「よみかきの森保育園」を開設しています。
介護休暇
(特別有給休暇)
配偶者や子供、両親などの家族が常時介護を必要とする場合は、1年度につき12日を限度に介護休暇を取得できます。

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