YOMIURI RECRUITMENT

デジタル、スポーツ、
エンタメ幅広く挑む
新聞の使命、
「知る自由」に
応えるために

パンデミック、武力による侵略、急激なインフレーション。近年の世界は驚くほどの変転を見せてきました。その中で、情報が人々の行動変容をもたらす、ということを皆さんは実感されたのではないでしょうか。

「人にとって、情報はインプット、行動はアウトプット」と述べたのは、日本の新聞学の基礎を築いた小山栄三です。情報が人の行動に影響を与えるのであれば、人々が状況の変転を正しく受け止めて正しく行動するには、正しい情報が必要になります。しかし現実には、SNS上に広がるゆがんだ情報に引きずられて間違った認識や意見を持つ人が出てきています。虚偽の情報が飛び交う今のような時こそ、事実を確定させるジャーナリズムは重要です。事実という共通の土台の上で議論するのが民主主義だからです。 情報が爆発的に増えた現代には、もう一つ問題があります。情報は過剰に流通しているのに、人が情報摂取に使える時間は限られます。その結果、人が接する情報は自分では気づかぬうちに偏りやすくなります。フィルターバブルやエコーチェンバーなどソーシャルメディアの弊害は、“情報の偏食”の問題と密接に関係しています。

読売新聞は、多メディア化した社会において、正しい情報、必要な情報を確実に伝え、人々の「知る自由」に応えることを使命とするメディアです。真のジャーナリズムを守るため、全国の取材網と販売網、海外の特派員網を維持し、厳格な確認に基づいた事実報道と、中庸・中道の立場に立った責任ある社論を展開しています。データ・ジャーナリズムにも積極的に取り組んでいます。

新聞の信頼を保つには、安定した経営基盤が欠かせません。読売新聞は、日本テレビの全国ネットワークと密接な関係を持つ世界有数のメディアグループです。傘下に読売巨人軍、中央公論新社、よみうりランドなどを抱え、スポーツ・エンターテインメント・文化事業を成長のエンジンにしています。ソニーグループのSMNと資本業務提携をして、デジタル広告、データ・マーケティングの分野に地歩を築く一方、慶応義塾大学の村井純教授らと連携し、インターネット空間の情報の発信元とその信頼性を確認するための技術「オリジネーター・プロファイル」の開発を進めています。国内の新聞社で唯一、大規模な新聞用紙のクローズドループ・リサイクルに取り組んでいるほか、各地で里山の植林を行うなど、脱炭素の活動も長年にわたり続けています。

代表取締役社長